東京五輪をどういう形で開催するか。無観客か、外国客の受け入れは見送り、国内の観客だけで開催するか。もしくは中止するか。海外客の受け入れについては「聖火リレーが始まる今月25日までには結論を出したい」と、3日の「5者会談」で橋本会長が発言したそうだ。開催・延期・中止の判断はもう少し先になっても大丈夫なのか。
昨年の今頃、「東京五輪は“とりあえず”1年延期でいいじゃないか」という記事を投稿した。今もその考えは変わらない。その後、実際に1年延期されたわけだが、1年経っても、新型コロナの感染状況は大して変わっていない。ならば、“とりあえず”をもう一度繰り返せばいい。“とりあえず”“とりあえず”“とりあえず”。そして、新型コロナの感染が終息し、もしくは徹底した感染対策を講じることにより、安全な競技環境の確保が可能となり、また観戦も安心してできるような環境となった時点で、みんなの笑いと喜びが弾けるような、東京五輪を開催すればいい。それが、五輪の開催権を得た日本にとって最善の方向ではないか。
東京五輪の誘致については、費用対効果などの点で必ずしも賛成ではなかったし、「おもてなし」や「安部マリオ」には幻滅したし、「復興五輪」や「アンダーコントロール」といった言葉には怒りさえ覚えた。しかし、結局はIOCの面々もそれらの言葉（とカネ？）を受け入れ、東京五輪の開催は決まったのだ。そして、開催年に合わせたように、新型コロナの世界的感染拡大が起こった。この状況下で、日本にとって最善の選択を考えるとすれば、開催権を保持したままの「開催延期」が最善だと考える。
もちろん、延期を重ねることはIOCがOKと言わないかもしれないし、選手村マンションの引き渡し延期などによる経費増があるかもしれない。費用の問題については、開催延期に伴う経費の増加と無観客などで開催した場合の収入の減少を天秤にかけ、考察する必要がある。でも、マンションなどさっさと引き渡して、開催が決まった段階で改めて検討すれば、対応策はあるのではないか。2026年には愛知県でアジア大会の開催が予定されているから、そこに向けて確保を予定している選手村だってある。
五輪放映権料をあてにするIOCは、たとえ無観客でも開催したいだろうが、それならアメリカでもどこでも無観客で開催すればいい。世界的な新型コロナの感染が収まらない中、東京以外のどこの国でも、完全な形での五輪の開催はできない。テレビで観戦するのであれば、競技会場はどこだってかまわない。競技ごとに別の国であっても一向にかまわない。そうやって、不完全な形での五輪、もしくは、新型コロナ禍での新しい形での五輪を開催する一方で、これまでのような、競技者が一堂に集まり、世界中から大勢の観客が一つの国に集まり、調和と友好の名の下で世界平和を喜び合う「スポーツの祭典」としての五輪の、次の開催地は「東京だ」と言えばいい。
東京五輪を中止する必要はない。開催権を返上する必要はない。次の五輪の開催権は保持したまま、延期を繰り返せばいい。そうして開催延期を訴える日本（東京）に対して、IOCが中止を命じたとしたら、賠償請求ができるのはどちらなのか。いったんは開催決定を伝えておいて、準備もほぼ整った時点で、一方的に開催権が剥奪されるとしたら、当然、われわれはIOCに対して、準備に要した費用や、開催によって見込まれる利益等について賠償を求めなければいけない。
開催か、中止か、ではない。開催するのだ。それも新型コロナに打ち勝った証としての五輪を。それがいつになるかはわからない。だが、そんな完全な形での五輪が開催できるまで、開催権を放棄することなく、いつまでも延期を繰り返すべきではないか。今の状況ではそれが最善の方針のように思うのだが、そういう議論がほとんど聞かれないのはどういうわけだろう。
